ジェンダーウォッシュ（英語ではGender Washing）とは、ジェンダー平等に配慮しているようにアピールする一方で、実際にはそうした取り組みが不十分である企業の行動を指します。環境に配慮していないにもかかわらず、しているように見せかけるグリーンウォッシュと同様のコンセプトです。

例えば、海外のある製薬会社は、女性誌の「働きたい会社ベスト100」に頻繁に登場し、ワーキングマザーへの支援をアピールする一方、女性従業員に対する賃金、昇進、妊娠差別に関する裁判に敗訴しています。このようにジェンダー平等の取り組みと実態が伴っていない点や、都合の良い情報を切り取り発信している点がジェンダーウォッシュだと批判を受けました。

日本では、女性管理職比率を高く見せかけるジェンダーウォッシュが議論を呼んでいます。金融庁は、一部の金融機関における女性管理職の定義がそれに見合った責任や処遇を伴っているか問題意識を持ち、確認を促しています。背景として、2023年3月期決算以降、女性管理職比率や男女賃金格差等の情報を有価証券報告書に開示することが義務化され、女性登用に関する数値を良く見せようとするインセンティブが働きやすい状況があると推測されます。