実質賃金とは、労働者が実際に受け取った給与（名目賃金）から物価上昇分を除いたもので、購買力の実態を示す指標といえます。例えば、名目賃金が前年より増えても、物価上昇率が名目賃金の上昇率を超えていれば、実質賃金は減少します。実質賃金が減少すると、それまでと比べて購入可能なモノやサービスの量も減少するため、生活水準は低下してしまいます。そのため、個人消費の動向にも影響します。そこで、現在の生活水準を維持・向上するためには、物価上昇率を上回る名目賃金の上昇、つまり実質賃金の増加が重要といえます。

厚生労働省の「毎月勤労統計調査」によると、物価上昇に名目賃金の伸びが追いつかず、実質賃金は2022年4月から2024年5月まで26か月連続でマイナスとなりました。その後、春闘での大幅な賃上げによる夏冬のボーナス増加も寄与し、一時的にプラスに転じましたが、安定的なプラス基調には至っていません（資料）。

今後の実質賃金の動向を左右する要素としては、物価の安定とともに、労働生産性の向上や雇用形態の転換、中小企業への賃上げの波及等が考えられます。労使はじめ社会全体で賃金引上げのモメンタムを定着させ、「物価高を上回る賃金増」が継続的に実現するかが注目されます。