「ソフトデータ」ってなに？

経済の調査・分析に使用される経済統計には、様々なデータがありますが、その性質によって「ハードデータ」と「ソフトデータ」に分けることができます。ハードデータとは、小売売上高や鉱工業生産指数、消費者物価指数など、実際の経済活動の結果を集計して公表されるデータです。客観的な過去の実績値であり、経済の現状を把握するためには非常に重要ですが、データの集計・加工に時間がかかるため、速報性が低い（１～２か月程度遅れて公表される指標が多い）というデメリットがあります。それに対し、ソフトデータは、調査機関が実施したアンケート調査の結果に基づき、景況感などの経済の方向感を示したデータです。アンケート調査の回答なので、主観的な要素が含まれるというデメリットはありますが、速報性が高く、足もとの経済動向や先行きの把握に活用されています（資料１）。

ソフトデータのなかでも注目される製造業ＰＭＩ

ソフトデータの代表的なものに、ＰＭＩ（Purchasing Manager’s Index：購買担当者景気指数）があります。ＰＭＩは、各国の製造業やサービス業の購買担当者にアンケート調査を行い、業況が前月と比較して改善・横ばい・悪化のいずれであったかを回答してもらい、指数としてまとめたものです。指数は0～100の範囲で変動し、50であれば横ばい、50を上回れば改善、下回れば悪化を意味します。景気動向の先行指標として注目されるのは製造業ＰＭＩの方で、生産高、新規受注、雇用状況、サプライヤー納期、原材料在庫のそれぞれの業況を指数化したものを加重平均して算出されます。ただし、サプライヤー納期のみ、50を上回ると、「需要が弱まったため納期が短縮された」という考えに基づき、他の指数とは逆に製造業ＰＭＩを低下させる点には注意が必要です（資料２）。

６月のグローバル製造業ＰＭＩは48.8と、昨年の９月以降、１０か月連続で節目の50を下回っています（資料３）。米欧を中心とした既往の金融引き締めの効果や、中国の不動産セクターの持ち直しが遅れていること等から、製造業の縮小が続いているとみられます。米国の利上げ停止や中国の景気刺激策の実施によって、製造業が持ち直していくのか、今後の製造業ＰＭＩに注目です。