合成予想インフレ率指標（5年後）は＋1.90％に上昇、イラン情勢も影響か

本日公表された「生活意識に関するアンケート調査」などに基づき、家計・企業・専門家の予想インフレ率を統合した合成予想インフレ率指標の推定を行った（方法は日銀を参考）。推定した2026年1-3月期の合成予想インフレ率指標は＋1.90％と、前期（1.79％）から一段上昇率を高めた（図表、左上）。

予想インフレ率は日本銀行の説明する「基調的インフレ率」の一角である。日本銀行（2026）は基調的な物価上昇率を把握する手法として、①変動の大きい品目の除去、②中長期の予想物価上昇率を捉える、③経済モデルによる推定、の３種類のアプローチを示している。本稿推定値は②に相当するものだ。

今回、家計（生活意識）・企業（短観）・専門家（インフレスワップ）の予想インフレ率がそろって上昇しており、合成予想インフレ率も大きめのジャンプになっている。イラン情勢の悪化とそれによる原油高も幾分影響したとみられ、「ほぼ2％」とも評価できる水準感になりつつある。

市場が織り込む4月会合での利上げ確率は足元で低下しており、筆者もイラン情勢影響の不透明感を理由に現状維持を予想している。しかし、日銀の説明する「基調的なインフレ率」は限りなく2％＝インフレ目標に近くなっていると考えられる。景気・物価にニュートラルな中立金利水準への回帰を念頭に、利上げの方向性を維持するだろう。