GDPデフレーターとは、名目GDPから物価変動の影響を取り除き、実質GDPを算出する際に作成される物価指数です。消費者の購入している財やサービスの価格を対象とした「消費者物価指数」、企業間で取引される財を対象とした「企業物価指数」、企業間で取引されるサービスを対象とした「企業向けサービス価格指数」などと並んで、わが国の物価動向を示す代表的な指標と言えます。

GDPデフレーターの長所はカバーする範囲の広さです。消費者物価指数や企業物価指数は、それぞれ家計や企業が購入する財やサービスについての調査で、対象範囲が限定されていますが、GDPデフレーターはGDPの構成要素である消費、設備投資、政府支出、輸出、輸入それぞれの価格を対象に含んでいるため、経済全体を対象とした包括的な物価指数と言えます。

一方、短所としては速報性に欠ける点が挙げられます。GDPデフレーターは四半期統計であるため月次の動向が把握できないことに加え、公表のタイミングも遅いことから、物価の動向をいち早く把握するには不向きと言えます。用途に応じて物価指数を使い分ける必要があります。