要旨

• イラン情勢緊迫化による資源価格の高騰と金融市場の動揺が、世界経済の新たな波乱要因に。影響は、主に原油・天然ガス価格の上昇を通じて各国経済に波及し始めている。
• 原油高とそれに伴う世界的な景気後退（原油価格が１バレル60ドルから80ドルに＋33％上昇、ユーロ圏・中国・日本の景気後退を前提）が起きた場合、世界経済の実質GDPは▲0.2％、純輸入国である日本とユーロ圏は約▲0.6％下押しされる可能性。一方、米国は産油国としての収益拡大がバッファーとなり、下押しは▲0.2％にとどまる見込み。
• 日本経済は、原油輸入の大部分を中東に依存しており 、家計・企業のコスト増が実質GDPを下押しへ。鉄鋼、化学、航空運輸などへのコスト上昇圧力が特に大きい。中東向け自動車輸出への影響も。
• 米国経済は、ガソリン高による消費抑制や不確実性上昇による設備投資の減少リスクがある一方、シェールオイルの増産が景気悪化懸念を和らげる可能性。
• 欧州経済は、中東依存度は低いが、エネルギー価格上昇の負担増が消費を圧迫。生活困窮を背景としたポピュリズム台頭など政治不安の再燃も警戒される。
• アジア新興国は、原油・天然ガスの収支赤字国が多く影響が顕在化しやすい。中東産油国は原油高が追い風となるが、ホルムズ海峡の事実上封鎖による輸出停滞が大きなリスクとなる。
• 米金利は、目先のインフレ再加速予想からFedの利下げ観測が後退。もっとも、予測インフレ率は安定しており、インフレの長期化はメインシナリオではない。
• 円金利は、物価上振れリスクへの警戒から、ターミナルレート（2年先1年金利）は1.75％への利上げを示唆 。ただし、積極財政による金利上昇要因は未だ織り込まれていない。
• 日本株は、直前までのバリュエーション拡大が仇となり急落。ただし、原油高の価格転嫁が進めば名目GDPは拡大を維持し、株価のサポート要因となり得る。

田中 理 、 西濵 徹 、 藤代 宏一 、 星野 卓也 、 前田 和馬 、 阿原 健一郎