要旨

• ５月31日に発表された５月のユーロ圏の消費者物価の速報値は前年比＋2.6％と、過去２ヶ月の同＋2.4％から再加速した。食料・アルコール飲料・たばこ価格（前月：同＋2.8％→今月：同＋2.6％）の上昇率が再び鈍化した一方で、エネルギー価格（同▲0.6％→同＋0.3％）が前年同月の反動もあり、昨年４月以来のプラス圏に復帰したことに加えて、変動の大きい食料・エネルギー・アルコール飲料・たばこを除いたコア物価（同＋2.7％→同＋2.9％）が再加速し、ヘッドラインの計数を押し上げた。
• コア物価の詳細は６月18日発表の確報値の結果を待たなければならないが、速報段階で入手可能な内訳からは、エネルギーを除く工業製品価格（同＋0.9％→同＋0.8％）の上昇率が一段と鈍化した一方、サービス価格（同＋3.7％→同＋4.1％）が再加速し、ほぼ同じ上昇率ながら、過去半年で最も高い水準にある。後述する特殊要因に加えて、先日の１～３月期のユーロ圏の妥結賃金の上振れで示されたように、過去数年の高インフレが最近の賃金交渉に遅れて反映されるなか、賃金上昇がサービス物価の高止まりにつながっている。
• ＥＵの統一基準でみた国別計数は、エネルギー価格の押し下げが続くイタリア（同＋0.9％→同＋0.8％）の上昇率が僅かに鈍化したものの、一昨年の旅行支援（49ユーロチケット）の反動で下振れした昨年の反動増や、例年より休暇が多かったことによるパッケージ旅行の上振れでドイツ（同＋2.4％→同＋2.8％）が押し上げられたほか、エネルギー価格の反動でフランス（同＋2.4％→同＋2.7％）とスペイン（同＋3.4％→同＋3.8％）が押し上げられた。
• 先日の妥結賃金に続き、インフレ率もＥＣＢの想定を上振れたが、何れも一過性の要因（前者はドイツの一時金の支給月、後者は旅行支援の反動や祝日増加による旅行費用の上振れ）による押し上げもあり、６月６日のＥＣＢ理事会での利下げ開始の判断を覆すものではない。

田中 理