昨年後半以降の国際金融市場は全世界的な金融緩和により『カネ余り』の様相を一段と強めていることに加え、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）のパンデミック（世界的大流行）を受けて大きく調整した世界経済の回復が進んでいることも追い風に活況を呈する展開が続いてきた。こうした市場を取り巻く環境に加え、世界的な経済活動の正常化による世界貿易の活発化は経済構造面で輸出依存度が相対的に高い新興国経済にとり追い風となる傾向がある。さらに、全世界的な金融緩和を受けて世界的に金利が低下したことから、一部のマネーはより高い収益を求めて新興国に回帰する動きもみられ、結果的に国際金融市場が活況の度合いを強めてきた。しかし、このところは米国の景気回復期待の高まりを背景に米長期金利は上昇傾向を強めており、昨年半ば以降の資金流入を追い風に上昇してきた新興国通貨や株式は調整する動きをみせるなど、新興国金融市場を取り巻く環境に変化の兆しが出ている

上述したように、このところ国際金融市場を取り巻く環境が大きく変化していることを受けて、昨年半ば以降は全世界的なカネ余りに加え、世界経済の回復期待も追い風とする資金流入を反映して底入れの動きを強めてきた新興国の通貨及び株式は頭打ちしており、新興国への資金流入の動きは一服している様子がうかがえる。なお、昨年の世界経済の急減速を受けた国際原油価格の調整に伴い原油を輸入に依存する国々では経常収支が改善する動きがみられたものの、その後の底入れを受けて経常収支は圧迫されるなど対外収支構造は再び脆弱さが増しており、資金流入の動きが先細りすることは経済活動の足かせとなることで景気回復の足を引っ張ることが懸念される。さらに、ここ数年に亘って新興国では米ドルをはじめとする外貨建てでの資金調達の動きが活発化してきたが、昨年半ば以降は国際金融市場がカネ余りの様相を一段と強めていることに加え、全世界的に金利が低下したことも相俟って外貨建てによる資金調達の動きは大きく後押しされている。こうしたことから、足下において新興国通貨に対する調整圧力が強まっていることは、多くの新興国にとって債務負担の増大に繋がるとともに、資金流入の先細りが経済活動の足を引っ張るなかで景気回復の勢いを挫くことが懸念される。他方、上述したように一昨年のトルコ・ショックに際しては、世界経済が拡大の動きを維持したことで、結果的に国際金融市場の動揺が収束する動きに繋がっており、足下の世界経済も新型コロナウイルスのパンデミックからの回復の動きが景気拡大を後押ししていることを勘案すれば、現時点においては今回のトルコ・ショックが『危機的状況』に至るリスクは低いと判断出来る。ただし、足下では欧州で新型コロナウイルスの感染再拡大により行動制限が再強化される動きが広がっており、景気回復が期待された流れに悪影響が出るほか、多くの新興国でも変異株による感染拡大の動きが確認されるなど、全世界的に感染が再拡大する可能性が高まっている。世界的にワクチン接種の動きが広がりをみせていることを勘案すれば、昨年のような全世界的な行動制限の動きに繋がる可能性は低いと見込まれるものの、景気回復の足かせとなる動きが顕在化することで国際金融市場が動揺に敏感になるリスクはある。さらに、国際海運の要衝であるエジプトのスエズ運河では大型コンテナ船が座礁して航路を塞ぐ事態となっており、復旧作業は長期化する可能性が懸念されている上、運河の周辺では多数のコンテナ船が大渋滞を引き起こす事態となっている。また、スエズ運河の航行不能状態が長期化すれば、コンテナ船は喜望峰を回るルートでの航行を余儀なくされるなど時間及びコストの両面で負担増要因となることから、世界的な物流の動きに悪影響が出ることは必至である。よって、これらの動きが早期に改善出来るか否かは世界経済の行方に加え、国際金融市場を取り巻く状況にも影響を与える要因となり得るとともに、活況を呈してきた新興国市場を巡る状況の一変させる可能性がある。再びの『トルコ・ショック』が新興国市場を揺るがすものとなるか否かは、今後のトルコの対応に加え、世界経済を取り巻く状況にも注意を払う必要が高いと言えよう。