ここで自社株買いによる株価押し上げ効果を考えてみたい。結論を先取りすると、ＰＢＲ１倍割れの企業は自社株買いの効果が大きいのに対して、ＰＢＲが１倍を超える企業の自社株買いは効果が逓減、場合によっては逆効果にもなり得る。

例えば、１株あたり純資産（BPS）が1,000円の企業において、ＰＢＲが１倍であれば株価は1,000円である。ＰＢＲが３倍なら株価は3,000円となる。したがって、ＰＢＲ３倍で評価されている3,000円相当の株式を買い戻す行為は「簿価純資産1,000円分相当を、手元現金3,000円を使って買い戻す」ことを意味する。

現実に近い数値で、発行済み株式数１億、純資産1,000億円、ＢＰＳ1,000円、株価3,000円（ＰＢＲ３倍）というケースを想定する。たとえば300億円（＝1,000万株）の自社株買いがあった場合はどうなるか。発行済み株式数は9,000万株に、純資産は700億円にそれぞれ減少し、自社株買い後のＢＰＳは778円（700億円÷9,000万株）となる。株価が一定だとすると、ＰＢＲは3.86倍（3,000円÷778円）へと上昇する。つまり、自社株買いによってＰＢＲは上昇し、割高感が強まってしまう。手元現金の使途として、簿価純資産よりも高い価格で株式を買い戻すことは、必ずしも有効的ではない。

反対にＰＢＲが１倍を割れている企業の自社株買いは、簿価純資産よりも安い価格で自社株を回収することができる。したがって、自社株買いによってＢＰＳは増加し、株価が不変ならＰＢＲは低下する。（株価を不変とすると）ＰＢＲでみた割安感は一段と強まるため、バリュー株として物色される可能性が高まる。首尾よくバリュー投資家の目にとまり物色対象となれば、株価はＰＢＲ上昇を伴って失地を回復することが期待される。

市場全体としてＰＢＲが低かった環境では自社株買いの効果が強く発現する。それに対して現在のようにＰＢＲが１倍を有意に上回っている状況では、自社株買いの効果は薄くなる。今後しばらくは大規模な自社株買いが続きそうであるが、全体としてＰＢＲが上昇していることもあり、株価に対するプラス効果は逓減していくと判断される。そうなると企業は株主還元の優先順位を落とす反面、設備投資・研究開発に資金を多く振り分ける可能性があろう。それによって成長期待が高まれば、株価はＰＥＲ拡大を伴って一段と上昇が期待される。