もっとも、６月３日の講演で植田総裁が昨年12月のように利上げを強く仄めかすとは限らない。事実、４月の金融政策決定会合における「主な意見」には「『利上げ前には日本銀行が必ずシグナルを出すと受け止められている』とすれば、それは好ましくなく、コミュニケーションのあり方を工夫していく必要がある」といった記載もあった。筆者は、植田総裁が利上げを示唆しなかったとしても、①４月会合における「主な意見」で利上げ肯定論が多数派であったこと、②前回の利上げから概ね半年が経過することなどに鑑みて６月の利上げを予想するが、植田総裁が「核心に触れない」展開には一定の留意が必要であろう。

６月を含め将来的な利上げ観測が後退した場合に予想される金融市場の反応は、長期金利上昇であろう。現在のように長期金利が上昇傾向にあるもとで、利上げを講じると「火に油を注ぐ」ことになる可能性は確かにある。一方で緩和的な金融環境が長く続くと市場参加者が予想する場合、予想インフレ率の上昇を通じて名目長期金利が上昇する可能性は高い。日本の10年ＢＥＩは流動性の問題などから価格発見機能が弱いと言われているものの、既に2.2％程度の水準にあり、日銀の物価目標である２％からの上放れが警戒される状況にある。