先週の日経平均株価は、世界的なインフレ率の高止まりとそれを映じた長期金利の上昇が株価の重荷となり、５月20日（水）に終値ベースで６万円を割れた。５月13日に付けた直近高値63,272円からの下落が５％を超えたこともあって、その日の相場解説等ではＡＩ関連銘柄の調整局面入りを懸念する声が目立った。一般的に高ＰＥＲ銘柄は、割引率の変化に敏感であるため、金融引き締め（金利上昇）に脆弱である。日本に加え、欧州が近く利上げに踏み切る公算であるほか、米国でも年内１回の利上げが織り込まれつつあり、こうした環境でＡＩ関連銘柄の利益確定売りが誘発されることに違和感はない。

もっとも、日経平均株価は21日に前日比＋3.1％、22日に＋2.7％を記録し高値を更新した。ＡＩ関連銘柄の急速な買い戻しに加え、これまでの下落で値ごろ感が意識されるSaas系の銘柄群、日銀の利上げの恩恵を受ける銀行株などに買いが入った。この２日間の急反発を逃してしまったり、慌てて買い戻したりした投資家も多いと推察される。

こうした急反発は「稲妻（効果）」などと言われ、それを逃すことで生じる機会損失が大きいことが知られている。そこでS&P500、NASDAQ、日経平均株価、TOPIXの４指数（配当込）について2003年以降のデータを用いて、株価上昇率上位10日を逃した場合にパフォーマンスがどれくらい落ちたのか試算してみた。

結果は以下のとおり。たとえば、S&P500は2003年以降の年率リターンが＋11.5％であったが、上昇率上位10日を除くと＋7.7％までパフォーマンスが落ちる。日経平均株価は年率リターン＋10.5％に対して上位10日を除くと＋6.6％まで鈍る。この年率リターン４％pt低下が意味するところは極めて大きい。この間に11.4倍になった日経平均株価は、上位10日を逃すと5.5倍にしかならない。グラフの菱形マーカーが最終的なパフォーマンスになる。