次に目下の原油高由来のインフレが金融政策、資産価格にどう影響するか考えてみる。その点、金融引き締めに発展した2022年との相違点を洗い出すことが重要であろう。重要な点としては、労働需給がひっ迫しておらず、賃金インフレが抑制されており、サプライチェーンも円滑であることであろう。2022年は①ロシアによるウクライナ侵攻に伴うエネルギー価格上昇、②異常値的な賃金上昇率、③サプライチェーンの目詰まりに起因する財価格上昇、これらが併存する全方位的なインフレであった。それに対して、現在のインフレはエネルギーに集中している。労働市場に関しては、リスクが「逼迫」よりも「弛緩」にあり、利下げを促す方向にある。こうした状況で、Ｆｅｄが引き締め方向に動く可能性は現時点で低いと判断され、原油高が一服すれば、労働市場をてこ入れすべく利下げに動けるだろう。

もっとも、イラン情勢次第では原油価格が高止まりする可能性は十分にある。その場合、「Ｆｅｄの利下げ観測が一段と後退すれば、ＰＥＲが低下し・・」という方向に議論が向かいがちであるが、今回はそうした過去の経験則が当てはまるかは微妙であろう。幸か不幸か、情報技術セクターのＰＥＲはメガテック企業に対する過剰投資懸念、ソフトウェア企業に対する「SaaSの死」の疑念などから既に急低下を記録している。情報技術のＰＥＲがS&P500並みの水準に低下するのは、コロナ期以後では初めてであり、バリュエーション調整は既に相当進んでいるようにもみえる。強烈な金融引き締めによってバリュエーション調整を余儀なくされた2022年と比較すると、現在の方が状況は良いと判断される。