組織市民行動（Organizational Citizenship Behavior）とは、インディアナ大学のDennis Organ教授が提唱した概念で、「組織に利益をもたらす、あるいは利益をもたらすことを意図した行動で、任意になされ、かつ役割期待を超えるもの」と定義されます。「利他主義」「誠実さ」「礼儀正しさ」等の5つの要素から構成され（資料)、いわゆる「役割外行動（職務の範疇外の自発的・革新的な行動をすること）」のひとつです。組織市民行動がもたらす影響は多岐にわたり、個々の従業員の職務満足度等の向上のほか、組織全体の業績等にも寄与していることが確認されており、企業の競争力強化や持続的成長に不可欠な要素です。

足元、テレワークの導入により同僚との距離が生まれ、支援のハードルが高まったことや、ジョブ型雇用の導入により自身の役割外の仕事への関心が薄くなったこと等から組織市民行動の重要性が見直されています。誰にも割り当てられていない「名もなき仕事」が重要な場合も多く、放置されると業務全体に支障をきたしかねません。企業は、割り当てられたタスクのパフォーマンスのみが企業全体の成功につながるわけではないということを認識し、いわゆる個々の従業員の「気の利いた行動」が失われないよう、組織文化・環境の整備等が求められます。