カーボンフットプリント（CFP：Carbon Footprint of Product）とは、製品やサービスのライフサイクル全体で排出される温室効果ガス（GHG）の量をCO2換算して表示する仕組みです。CFPの算定は、原材料の調達から製造、流通、使用、廃棄・リサイクルに至るまでの各段階を対象とし、それぞれのGHG排出量を定量的に評価します。これにより、製品やサービスの環境負荷が「見える化」され、企業や消費者が環境に配慮した選択をすることが可能になります。

CFPは2007年にイギリスで始まり、その後、欧米やアジアに広がりました。日本では2008年に経済産業省が制度の検討を開始し、以降、取り組みが本格化しました。

CFPの主な目的は、企業と消費者の双方がGHG排出量を認識し、排出削減の行動を促進することです。近年、気候変動への関心が高まる中、CFPは、政府による規制や企業のサプライチェーン排出量の開示・把握要求、エンゲージメント、ブランディングなど、多様な目的で活用され始めています。

こうした背景を受けて、2023年に「カーボンフットプリント ガイドライン」（経済産業省・環境省）、「加工食品共通 CFP 算定ガイド案」（農林水産省）が公表され、その後も官民が連携してCFP普及に向けた取り組みを進めています。