このところ、大手EVメーカーの相次ぐ値下げ、人員整理、投資先送りのニュースや、EV大国である中国の景気減速から、好調だったEV販売が、一時の勢いを失っているといった報道、解説を耳にする機会が増えた。実態はどうなのか。

IEA（国際エネルギー機関）の「EV Outlook 2024」によれば、ＥＶ販売は（含むプラグインハイブリッド車）は、2020年の299万台から2023年には1,380万台、年平均66.6％の成長を実現。一方、足元の見通しでは、年平均成長率が2023年～2025年は22.9％、2025年～2030年は14.4％、次の5年は6.8％の伸びに徐々に減速していくとしている。EV販売シェアは、2023年には18％に達し、IEAは「主要市場でアーリーアダプターから大衆市場へと普及がシフトし、新たな局面を迎えている」としている。

EVは着実に普及が進んでいるものの、成長スピードが落ちているのは事実のようだ。アーリーアダプターから大衆市場へとシフトすれば成長は一段と加速するものだが、競うように導入された購入インセンティブ策が、多くの国で2023年に廃止されたり、縮小されたことから購入が手控えられている。加えて、充電スポットの整備が遅れていることや、バッテリーの進化が、“ムーアの法則”並みには進まないこともあり、販売が少し足踏み状態にあるということだ。しかし、内燃機関車からEVへのシフトは、脱炭素社会実現に向けた重要なピースの一つであることは変わらない。また、EVは、これから開発競争が激しくなるSDV（ソフトウェア・ディファインド・ビークル）とほぼ同義だ。EV市場の減速は、内燃機関車の復活を意味するわけではないだろう。

日本は、今のところ、EVの製造、販売では存在感が小さい。上記の「Outlook 2024」では各国の現状に言及があるが、“日本”についての言及はない。2021年、2022年の勢いでEV市場が拡大を続けていれば、日本の出る幕はなくなっていたかもしれないが、市場の成長スピードが減速する足元の状況は、日本にとって、巻返しのチャンスだ。世界の動きをみていると、ＥＶ市場は、官民が呼吸を合わせ、協力していくことが必要だということが分かる。日本にもできるはずだ。