PMIは「Purchasing Managers' Index」の略であり、企業の購買担当者に対し、新規受注や生産、雇用の状況などを調査した結果をもとに作成される経済指標で、いち早く景気の動きを把握できる指標として注目を集めます。代表的なものとして、IHS Markit社が公表するものや米国のISM景気指数などがあります。PMIは毎月公表され、製造業、サービス業ごとに集計が行われているほか、IHS Markit社のPMIについては国・地域ごとにも調査が行われているため国際比較が可能です。また、速報値が該当月の下旬から翌月上旬に公表されるなど速報性に優れているほか、景気との連動性も高いことから市場の関心を集めます。PMIの値が50を上回ると景気が拡大している（良くなっている、改善しているとの回答が多い）、逆に50を下回ると景気が悪化している（悪くなっているとの回答が多い）ということを示します。公表時には、値が景気判断の節目である50を超えているかどうかや前回から上昇（改善）したのか下落（悪化）したのかが注目され、結果によって株価などにも影響を与えます。

PMIはロックダウンが行われた20年春、世界的に急激な落ち込みをみせた後、各国で経済活動再開が進むにつれて回復していきました。足もとでは、各国とも製造業を中心に高い水準で推移しているほか、特に米国では大規模な経済対策やワクチン接種が進んでいることなどから、製造業、サービス業ともに力強い動きをみせています。もっとも、好調な製造業とは対照的に、感染防止策の影響を受けやすいサービス業は弱い結果となる国・地域もみられます。また、製造業についても世界的な半導体不足などのリスクもみられます。先行き不透明な状況が続くなか、足もとの景気はどのように動いているのか、PMIの結果に注目です。　　　　　　　（副主任エコノミスト：奥脇 健史）