「ワーク・エンゲージメント（Work Engagement）」とは、オランダのユトレヒト大学のSchaufeli教授らによって提唱された概念であり、「仕事に誇りや、やりがいを感じている（熱意）」、「仕事に熱心に取り組んでいる（没頭）」、「仕事から活力を得ていきいきとしている（活力）」の3つが揃った状態とされています。2019年9月に厚生労働省より発行された「令和元年度版労働経済の分析」では、「働きがい」を客観的に捉えるためにワーク・エンゲージメントをスコア化し、「働きがい」をめぐる諸課題について分析しています。

ワーク・エンゲージメントを向上させることで従業員の離職率低下や労働生産性向上につながる可能性も示唆されており、近年多くの企業が注目しています。

日本では、少子高齢化による生産年齢人口の減少が進んでいます。また、従来の終身雇用から雇用の流動化が進む方向にあり、有能な人材を留めることが難しくなっています。従業員が「働きがい」をもって取組むことができる環境を整備することで、人材の定着率（リテンション）を高め、従業員一人ひとりの労働生産性を向上させ、持続的な成長を実現していくことが各企業の重要な課題になっています。